調査結果レポート

広告配信概要

　アドベリフィケーションの認知拡大を目的に、アドベリフィケーションの概要をまとめた資料のダウンロードをコンバージョンポイントとして設定。ターゲティングは行わず、広くディスプレイ広告を配信した。クリエイティブは以下の通り。

広告配信結果

　広告配信結果は以下の通り、表にして羅列する。

調査結果考察

事前仮説

本調査を行うにあたり、事前に以下の仮説を持っていました。

・2018年にリリースしたリスク調査レポートと比較
　2018年からアドベリフィケーションに関する認知率や対策率が向上し、広告配信の環境としては改善している可能性が高い。どの指標がどれくらい改善しているのか可能な限り可視化したい。

・入札戦略によるアドベリフィケーションスコアの変化
　各プラットフォームには、入札価格を自動的に調整し、「CVしやすいユーザー」に最適化した広告配信を行う入札戦略が存在します。検証期間内に、手動入札からそのようなプラットフォーム側の最適化が自動で働く入札戦略（以下、自動入札）へと切り替えた際、アドベリフィケーションスコアに違いが出るのかについて検証を行いました。 具体的には、以下の2点を検証しました。

仮説に対する調査結果

・2018年にリリースしたリスク調査レポートと比較
　事前の仮説のとおり、ブランド毀損リスク値およびIVT率に関しては改善の傾向にありました。特に、モバイルのブランド毀損リスク値に関しては、2018年から大幅に下がり改善していました。最も高いプラットフォームで0.56%、最も低いプラットフォームで0.01％でした。また、IVT率においてもデスクトップにおいては全て2018年を下回り改善しています。ビューアビリティに関してはプラットフォームごとに差が大きくなりました。デスクトップ、モバイルともに2018年を上回り改善しているのは1つのみで、残りの2つはデスクトップもしくはモバイルの値が2018年を下回っていました。

全体的な傾向として、プラットフォームのみで対応可能なブランドセーフティとIVTに関しては改善傾向にあり、広告主にとって安全な配信がなされる環境が実現してきていると考えられます。実際に広告が配信されるメディアも含め改善が必要なビューアビリティに関して一部対応が遅れている可能性があると思われます。

・注釈

※1：アドベリフィケーション推進協議会は、ウェブ広告におけるアドベリフィケーションの取り組みを本格化するために、 Integral Ad Science、Momentum、電通デジタル、CARTA COMMUNICATIONSらと共に発足しました。日本におけるアドベリフィケーション問題の現状把握と具体的な対策の研究を深化させるとともに、その研究結果を適宜ホワイトペーパーとして一般公表し、広告出稿時の一助となるような有益なデータの提供を目指します。

※2：ブロッキングとは、ブランドリスクやアドフラウドのリスクを広告入札後に判断し、リスクがある場合は広告表示がブロックされグレーアウトの代替バナーを表示させるアドベリフィケーション対策手法の一つです。クリックされた場合でも、元々の広告に紐づいているブランドLPにはリンクしない仕組みになっているため、自動入札におけるCV最適化の機械学習から、アドフラウドやブランドリスクのある面からの流入者を除外することができます。

※3：SIVTは、悪意のある無効なトラフィック（Sophisticated Invalid Traffic）のことを指します。IVT（Invalid Traffic＝無効なトラフィック）の中でも、悪意を持って行われている広告詐欺です。人によるトラフィックであるかのように偽装しているものなど、様々な種類の無効なトラフィックです。違法なメディア運営者が広告主から支払われる報酬を作為的に増やしたり、正当なメディアから横取りしたりすることを目的としています。SIVTの手法としては、Hidden Ads（隠し広告）やAd Injection（広告の不正挿入）といったものが挙げられます。

※4：MFA（Made-for-Advertising）サイトとは、広告収益を目的で作られたウェブサイトで、変わり映えのない一般的なコンテンツをテンプレート化されたデザインで、コンテンツに対する広告の比率が高いのが特徴です。ページには広告が大量に貼られているため誤クリックを誘発しやすく、またトラフィックを有料で稼いでくるため大量のインプレッションを計測しやすい仕組みで作られています。広告主の広告予算の浪費につながる一方で、その他の優良なメディアが不利益を被るなど、デジタル広告全体への悪影響が指摘されており、昨今の生成AIの進化がMFA問題を加速させているといわれています。